読売新聞「紡ぐプロジェクト」にARTerraceデジタル作品証明技術の取組みが掲載されました
2025年4月7日
メディア掲載
日本の伝統工芸文化を最先端のデジタル技術で継承する――NFTと3Dスキャン技術を活用して工芸作品の真贋と価値を永続的に証明する、ARTerrace「デジタル作品証明」の取り組みが、2025年4月6日読売新聞朝刊「紡ぐプロジェクト 伝統文化×デジタル 最前線」にて、TOPPAN様やNHK様の取り組みと並ぶ形でとりあげられました。
紡ぐプロジェクトとは
“「日本美を守り伝える『紡ぐプロジェクト』−皇室の至宝・国宝プロジェクト−」は、皇室ゆかりの美術工芸品や国宝・重要文化財など、日本の美を未来へ伝え、世界へ発信していくために、文化庁、宮内庁、読売新聞社が官民連携で取り組む事業で、2018年11月に発表しました。特別展覧会の開催、日本美術・文化の魅力を内外に発信するポータルサイトの運営、文化財修理と言った事業に特別協賛・協賛企業の協力を得ながら取り組みます。展覧会などの収益の一部は、貴重な文化財の修理に充て、文化財の「保存・修理・公開」のサイクルを永続させる仕組みを作っていきます。”(「紡ぐプロジェクトとは」より転載)
デジタル上のデータは複製が容易なのが長所だが、反面、偽造も横行するなどの短所ともなりうる。そこで、近年注目されているのが、ＮＦＴというデジタルデータ。「Ｎｏｎ―Ｆｕｎｇｉｂｌｅ（置き換えられない） Ｔｏｋｅｎ（しるし）」の略で、複製ではないと証明されたデータのことだ。有効な資産として取引も活発になっている。
「ＡＲＴｅｒｒａｃｅ（アーテラス）」（東京都中央区）という企業は、このＮＦＴの特長を、工芸の価値を高めるために活用している。陶芸、漆芸、人形などの人間国宝ら著名作家の作品情報を、いわば「ＮＦＴの台帳」に記録する形で作品を販売する。台帳には作品名や作家名に加え、寸法などを３Ｄスキャナーでデータ化した情報が記録され、作品が二つとない本物であることを証明する。
同社の藤野周作社長は「工芸は、一つの作品を制作するのに何年もかかることがある。その価値をしっかり、未来へとお伝えしなければいけない」と語る。
骨董品は、その歴史的価値から高値で取引される一方、真贋の判断が難しい場合がある。同社の取り組みは、現代の名工の作品であることを証明するデータを改ざんができない状態で記録することで、次世代の人々がその価値を理解し、安心して手にすることができる仕組みといえる。 同社のサイトは、約６０人の著名作家の作品が並ぶデジタル美術館の側面を持ち、作家の経歴、思い、制作の様子も知ることができる。作品の購入に関しては、売約済みのものもサイト上に残り続ける点がユニーク。作品が継続的に鑑賞され、評価され続けることが目的で、コレクター間で作品を売買する二次流通もサイト上で可能となっている。
藤野社長は「利用者は購入者としてだけではなく、理解者・継承者として作品と深く関わることができる。作品の価値を高め、工芸ファン層を拡大できる」と語る。 同社は、船舶投資ファンド「アンカー・シップ・パートナーズ」の関連会社で、客船「飛鳥２」船内で展示されている工芸品も、サイト上で購入できる。
(2025年4月6日読売新聞より）
ほか「紡ぐプロジェクト」記事に掲載されているデジタル技術の取り組みはこちらです。ぜひご一読ください！
・デジタル文化財ミュージアム＆正倉院THE SHOW（TOPPAN）
・8K 文化財デジタルアカデミー（ＮＨＫ）
・江戸小紋柄を生成ＡＩ関連技術で作成（文京学院大）
・鷺流狂言ＡＩ体験ゲーム（山口県）
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